活字離れの実情
メディア接触時間調査
現代の先進国では様々なメディアが大衆に情報を提供している。活字離れでは他メディアの隆盛による活字メディア
の衰退という意見もあり、他メディアの消費動向と活字メディアの消費動向の比較がしばしば行われている。
アメリカの市場調査会社GfK NOPの調査によると、本と新聞、雑誌など活字媒体を読む時間は、調査対象30か国の平
均が週6.5時間であった。活字媒体を読む時間の上位5か国は順にインド（週10.7時間）、タイ(9.4)、中国(8)、フィ
リピン(7.6)、エジプト(7.5)であり、下位5か国は順に韓国(3.1)、日本(4.1)、台湾(5)、ブラジル(5.2)、イギリス
(5.3)となっている。
同調査ではテレビ視聴時間、ラジオ聴取時間、インターネット利用時間も同時に調べているが、活字媒体と明らかに
競合しているメディアは存在しない。読書時間下位の台湾と上位のタイがインターネット利用時間の1位、2位であり
、日本はいずれも下位である。タイ・フィリピン・エジプトはテレビ視聴時間の上位国でもある。日本と韓国はラジ
オ聴取時間の26位、29位となっている。
ただし、これらの比較では「平均値」同士を比較している面もあり、特にその内容に踏み込んでのデータ比較は困難
である。以上のデータを見るだけでも、メディア間の接触時間比較では、あまり相関性がみられない。
日本
日本新聞協会経営業務部の調査によると、日本国内の新聞発行部数は1990年代にピークを迎え、その後は微減傾向と
なっている。
書籍・雑誌の販売部数もまた1990年代にピークを迎え、約10年間、販売部数も販売総額も漸減傾向にある。ただし、
2004年の書籍販売は8年ぶりの増加となるなど下げ止まりのきざしはある。
こうした状況下において、日本では読書量に関するいくつかの調査が継続して行われている。
ただし三橋貴明によれば、インターネットを通じて活字に接している機会は大幅に増えているとされ、活字離れ論は
新聞の発行部数減に危機感を覚えている新聞社によるキャンペーンだという。
『ウィキペディア（Wikipedia）』引用
子供の読書離れが大変深刻になっているようです。
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